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病院で禁煙

禁煙治療の保険適用

禁煙治療が保険適用となる条件

2006年4月から、一部の施設で禁煙治療が保険適用となりました。下の4条件をすべて満たして医師が必要と認めた場合、一定期間の禁煙治療の受診に保険が使えます(外来診療のみ)。

  1. 「禁煙治療のための標準手順書」に記載されているニコチン依存についてのスクリーニングテスト(TDS*)の結果が5点以上で、ニコチン依存症と診断
  2. ブリンクマン指数(1日の喫煙本数×喫煙年数)が200以上
  3. 直ちに禁煙することを希望
  4. 「禁煙治療のための標準手順書」に則った禁煙治療について説明を受け、その禁煙治療を受けることを文書により同意

※保険適用の条件には施設の基準もありますので、受診する施設(病院やクリニックなど)が保険診療を行っているかどうかを確かめましょう。なお、保険適用外でも禁煙治療は受けられます。

*TDS(Tobacco Dependence Screener):
保険適用となる対象患者選定のためのニコチン依存症のスクリーニングテスト
設問内容 はい
1点
いいえ
0点
問1 自分が吸うつもりよりも、ずっと多くタバコを吸ってしまうことがありましたか。
問2 禁煙や本数を減らそうと試みて、できなかったことがありましたか。
問3 禁煙したり本数を減らそうとしたときに、タバコがほしくてほしくてたまらなくなることがありましたか。
問4 禁煙したり本数を減らしたときに、次のどれかがありましたか。(イライラ、神経質、落ちつかない、集中しにくい、ゆううつ、頭痛、眠気、胃のむかつき、脈が遅い、手のふるえ、食欲または体重増加)
問5 問4でうかがった症状を消すために、またタバコを吸い始めることがありましたか。
問6 重い病気にかかったときに、タバコはよくないとわかっているのに吸うことがありましたか。
問7 タバコのために自分に健康問題が起きているとわかっていても、吸うことがありましたか。
問8 タバコのために自分に精神的問題(注)が起きているとわかっていても、吸うことがありましたか。
問9 自分はタバコに依存していると感じることがありましたか。
問10 タバコが吸えないような仕事やつきあいを避けることが何度かありましたか。
    合計  

(注)禁煙や本数を減らした時に出現する離脱症状(いわゆる禁断症状)ではなく、喫煙することによって神経質になったり、不安や抑うつなどの症状が出現している状態。日本循環器学会,日本肺癌学会,日本癌学会,日本呼吸器学会:禁煙治療のための標準手順書第5版(2012年4月)より引用

PDFをダウンロードしてチェックし、受診時に持参しましょう。
印刷用ダウンロードはこちらから(24KB)

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